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知能と関係する職種 (知能テスト)の基礎知識

 

 

 

 

知能と職業は関係があるのか

企業組織で働く人の知能と職業適性の関係を論述する以前に、多数の企業が採用試験に知能テストを導入したり、職業適性を評価する際に知能指数を参照したりしている事実を考えると、知能と職業適性に相関関係があることは既成事実として認めざるを得ません。 しかし、個々の職種に対して、知能指数がどれだけ必要であるか、どれだけ知能があることが相応しいか、そのような職業別・職種別の知能指数を示したデータや解説している資料は見当たらないのが現状です。 そんな中で職業とIQには本当に相関関係があるのか、依然疑いを持つ人も少なからずいるでしょう。
また、根本的な問題としてIQなどの知能レベルで職業適性を測ること(知能テスト)自体に抵抗を抱いている人も少なくないはずです。

特に日本人は学校や職場の先輩・後輩といった上下関係は受容しても、並列である立場の中で優劣を付けることに対して抵抗を持つ人が多くいます。これは公平・公正を重んじる日本の独特の文化であり感情です。バスや電車に乗車する際に整列したり順番を守ったり、規律やマナーに厳しいのは日本人に根付いた尊ぶべき優れた価値観です。
しかし、その弊害として運動会の徒競争で順位を付けることや、知能テスト(知能指数を測定すること)に対してまでも違和感を生じるようなことが起こっています。

知能テストは、その人の知的能力の程度を一定の基準によって測定するメジャーであり、測定結果として表れた知能指数は、その人の知的能力を判断するための指標となるものです。知的能力を必要とする職業や職種の人事採用においては、応募者がどれだけの能力を発揮してくれるのか、判断材料の1つとして知能を測定する、つまり知能テストを実施することは当然のことと言えます。



職業・職種と知能指数

では、知的能力が必要とされる職業や職種とはいったいどんなものがあるのでしょうか。簡単に言えばほとんどの職業において知的能力は必要とされています。知的能力を必要としない職業は恐らくないでしょう。ただし、職業や職種ごとに必要とされる能力の程度が異なり、職業ごとに望まれる知能レベル、相応しい知能指数があります。しかし、この知能指数については、前述のように職業別に必要な知能指数を表したデータや資料があるわけではありません。

知能検査や知能テストを人事に導入している企業では、採用や配属、昇進などの機会別に基準となる知能指数や相応しいとする知能指数を独自に設定している場合がほとんどです。例えば、飲食店をチェーン展開している企業では、将来、店長となる店長候補者に一定のIQを要求したり、ある大手メーカーでも開発部門に配属する際の条件としてIQを評価しているといった事実がありますが、各社は数年に渡って知能検査を行ってきた経験上により独自の知能指数を設定しています。

知能テストを新たに導入した企業では、まず既存の従業員の知能指数を測定したところ、各人の仕事振りや成果と知能指数を照らし合わせると様々な関係が見えてきたと驚いていました。この企業では早速、採用試験に知能テストを導入されています。
知能指数が密接に関係する職業のイメージといえば、弁護士や医師に代表されるような知的で頭脳や学力が優秀な人が就くような職業を想像する人も多いですが決してそうではありません。一般的な職業に就いている人々でもその職種や任せられた仕事によって知能指数は大いに関係があると言えます。ここに知能と関わりのある主な職業・職種を紹介します。

 

 職業・職種
 知能が必要な活動

 知能が必要な活動

 経営スタッフ

 目的・目標に向けて効率よく事業やチームを誘導する

 営業

 営業成果を出すための課題解決、戦略策定ほか

 研究開発

 分析力、解析力ほか

 設計

 限られた条件における創造力ほか

 製造技術者

 仕様や図面など平面的なデータを基に効率的に形成する

 品質管理

 標準化・安定化ほか異常等の対策ほか

 企画

 物事の策定、創造、具現化、展開ほか

 経理

 理解力、分析力、展開力ほか

 SE

 インプット、アウトプットへの展開策定ほか

 CGデザイナー

 イメージの創造、展開、具現化ほか

 店長・店舗マネージャー

 資源を成果に展開ほか

 現場監督者

 効率、安定、安全への維持活動、情報選別ほか

 塾講師

 第三者を最大限に活躍させるための情報分析、情報選別

 コンサルタント
 弁護士
 会計士、会計士
 医療従事者
 監査員

 理解力、分析力、解析力、展開力、情報選別ほか

 その他

 知能・知的能力の発揮を必要とされる活動